終身保険の種類とメリット・デメリットについて

最終更新日 2024年4月15日 by tradgard

「終身保険の加入を考えている」
「終身保険のメリットとデメリットが知りたい」
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終身保険は別名終身死亡保険と呼ばれるもので、主に4種類ある死亡保険の1つに分類されます。
死亡保険には他にも定期保険の定期死亡保険、定期付き終身の定期保険特約付終身死亡保険、そして収入保障保険があります。
定期死亡保険は保障期間が10年や20年か、年齢が60歳や65歳までとなっているのが特徴です。
期限付きの保険と考えると分かりやすいですが、満了を向かえるとそこで終了してしまうのがデメリットです。
ただ更新できる商品も中にはありますし、他の保険に切り替える良いタイミングと捉えることもできます。

参考/ウェルスデザイン

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ウェルスデザインのような終身保険とは

期間や年齢が限られているので、区切りが付けやすくて人生設計がしやすいともいえます。
60歳や65歳のように定年頃まで保障されますから、定年までの保険と考えることも可能です。
定期付き終身は大きな保障が必要な時に厚く、その後も終身死亡保険で長く保障が受けられる終身保険です。
定期死亡保険と終身死亡保険の良いとこ取りともいえるので、どちらにするか迷った場合にも選びやすいです。
終身保険の一種なので、将来的に保険を見直すのには向きませんし、一生涯付き合うつもりで加入を検討する必要があるでしょう。
収入保障保険は受け取れる保険金が一時ではなく一定期間なのが特徴で、分割して受け取ることができます。
お葬式や子供の学費など、まとまったお金の用意には向かないものの、まるで給与を得ているかのようにお金を受け取れるのは魅力です。
お金があるとついつい使ってしまったり、計画的に使うのが苦手という人にも向いています。

保険料が掛け捨てになってしまわない

最も代表的な終身保険の終身死亡保険は、保険料が掛け捨てになってしまわないのがメリットです。
人は死を避けることができませんから、加入し続けられる上に万が一に備えて安心感が得られる意味は大きいです。
ただし、解約はできますが払い戻しはあまり期待できないので、保険の見直しがしにくい点はデメリットになるでしょう。
いずれにも共通するのは加入者、つまり被保険者が死亡した時にそれぞれの形で保険金が受け取れることです。
高度障害状態になってしまった場合も受け取れることが多いので、扶養する人にも扶養家族にも安心感が与えられます。
保障期間付きの商品については、期間が満了しても払い戻しが行われないことが大半ですから、その点に期待して加入するものではないです。
それと病気や怪我ではなくあくまでも万が一の死亡に備える保険なので、入院や通院が必要になった時の備えにはなりにくいです。
貯蓄性を求めるなら死亡保障付きの保険が狙い目ですが、リスクの備えを重視するなら他の選択肢が有力です。
具体的には死亡保険と医療保険や疾病保険、それと介護保険です。
死亡保険は説明の必要がありませんが、医療保険や疾病保険には定期医療保険と終身医療保険、がん保険に所得補償保険や就業不能保険があります。

定期医療保の内容

定期医療保険は病気や怪我で入院や通院、手術の際に給付金が受け取れる保険です。
入院や通院は日数分、手術は1回あたりにいくらとまとまった金額が給付されることが多いです。
終身医療保険は終身とありますが、死亡保険ではなく期間が一生涯の医療保険という意味です。
期限のない定期医療保険と考えれば理解しやすいと思われます。
がん保険はがんに特化している保険で、がんの診断を受けた時点で一時金が受け取れる商品が主流です。
入院や手術でも受け取ることができますが、商品によって内容が異なるので比較検討して選ぶことが必要です。
所得補償保険や就業不能保険は、病気や怪我をして働けなくなってしまった場合に備えるものです。
就業によって得られたお金を保障する保険で、仕事をしている人が加入できます。
介護保険は文字通り介護が必要になった場合に給付金が受け取れるもので、まとまった一時金や数年にわたり支払われるものなど様々です。

死亡保障付きの生存保険

死亡保障付きの生存保険は、加入者が亡くなってしまっても生存していても受け取れる保険です。
資産作りに繋がることから貯蓄性があって子供がいる家庭に向いていますが、保険料が高めなのが難点です。
終身保険は定年前後に安心が欲しい人、貯蓄をあわせて保障が欲しい人に向いています。
掛け捨てのように無駄になることがなく、加入期間がない保険であれば一生涯安心が得られます。
保険期間ありであっても、解約返戻金がある保険なら保険料が無駄にならないです。
しかし、終身保険は掛け捨てと比べて保険料が高い傾向で、早期に解約をしてしまうと元本割れの可能性が高いのが欠点です。
貯蓄のような流動性に期待できないことも、デメリットの1つに数えられるでしょう。
結局のところ、どの保険が自分に合っているか、そもそも加入するべきかどうかは希望や目的など人によります。
何を目的とするか、重視したいか決められない場合は、保険のプロに相談して検討するのが良さそうです。

まとめ

商品ごとの違いもしっかり比較検討する必要があるので、最初に方向性を決めて候補をリストアップしたり、絞り込みやすくしておくことが大事です。